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経営の重要ポイント

経営改善で重要なPDCAの解説

この記事の監修
監修者

KYSコンサルティング株式会社 
代表取締役

森若 壽英

中小企業診断士 / 経営革新等支援機関 / 事業承継マネージャ /
米国NLP™プラクティショナー

1984年12月3日生まれ、A型。広島県出身。東北大学卒。 約6年間自動車部品製造業にて法人営業や原価管理、経営企画等に携わった後、中小企業診断士として独立。支援先実績は50社を超える。 企業再生や補助金支援、事業承継、セミナー講師等幅広く中小企業者へ支援 を行っている。

経営を改善する方法はシンプルで、PDCAを回していくことに尽きます。

 

今更説明する必要もないかもしれませんが、「PDCAを回す」とは、Plan(計画)、Do(実行)、Check(測定・評価)、Action(対策・改善)のプロセスを循環させていくことです。

 

このPDCAの中で人生を、経営を変えるのはただ1つ、Dです。行動することでしか変わらない。行動するのは得たい結果を得るためです。

 

しかし、そもそもの計画であるPが間違っていた場合、思うような結果は得られません。

例えば崖の方向へ向かっていく計画を立てた場合、Dの先に待つのは死です。

例えば自分のビジョンと真逆の方向へ進んでいく計画を立てた場合、その計画は誰も実行しません。仮に実行したとしても精神的に病む可能性が高いでしょう。

ゆえに、PDCAの中で私が重視しているのはPです。

 

経営改善計画で策定するのはまさにこのPです。このPには、どこに向かっていくべきなのかというビジョンや方向性が含まれ、そのためには具体的に何をすべきなのかという行動施策があります。定量的に言えば、売上や原価等の経営数字がどう変化していくのかも計画します。この方向性、Pが間違っていればその後のDも全てダメになります。

 

私はこのPの中に色んな意味合いを持たせています。

 

D、実行を実際にするのは、クライアントです。(実行「支援」はできますが、行動を実施するのはクライアント)

 

コンサルタントは、クライアントが得たい結果を得られるよう、一生懸命計画を立て、クライアントを奮い立たせ、実行してもらおうとします。

そのためには、Pがクライアントにフィットしている必要があります。向かいたい方向性が合致しており、行動施策もスっとできそうな施策になっていないといけません。

しかし、そのような計画を立てても実際に実行にまで至るケースはそこまで多くないのです。

もちろんできない理由はいくらでも挙げられます。時間がない、人がいない、できそうにない、現状維持バイアス、いくらでもあります。

 

これはどういうことだろう?内容が納得できて、得たい成果も見えているのになぜやらないのか?本音ではやりたくないと思っているからやっていないのではないか?仕組みがないから?何がボトルネック?など、色々考えました。

 

この問題に対し、私はかつて、実行してもらうのに必要なのは「あなたがそういうならやってみるよ」という関係性だと考えていました。

これは確かに間違ってはいません。実際そのような関係性を築き、素直に聞いてもらうことで実行に至ったケースはあります。

 

ただ、今考えているのは、クライアントは各々全く状況が異なり、クライアントごとに合わせたコミュニケーションをとり、1つずつボトルネックを紐解いて真因に至り、適切な働きかけをしないと行動には至らないということです。

言い換えると、関係性のアプローチは1つの問題解決手法であり、その解が全てのクライアントに当てはまるわけではない(そういう状態にならない限り)

これは一般的には心理学やカウンセリングのスキルが求められます。私はコンサルタントであってカウンセラーではないので、そこが主眼ではないですが、コンサルタントとしてはクライアントに成果を出してもらわないといけません。そのためにはそういったスキルを駆使しながら「クライアントがD行動にいつでも至れる」ところまで担うのをPだと考えています。

それが私の思う、Pの意味です。

 

そんなことを考えながら、仕事しています。

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